中国のウィルス謀略には負けない 東京オリンピック強行は安倍前総理の指示

　２０２０東京オリンピックを中止しない理由について、安倍前総理による菅総理への強い指示があることがわかった。

　そもそもの発端は、安倍前総理が２度目の退陣を決めた昨年８月に遡る。退陣の理由は持病の潰瘍性大腸炎の悪化だが、悪化したのは中国に対する激しい怒りによるものだった。東京オリンピックは昨年３月に新型コロナウィルスの感染拡大が決まったが、そもそもその新型コロナウィルスの感染拡大こそが東京オリンピックを中止させるための中国による謀略だとわかったのだ。

　昨年６月に中国は不活化ワクチンが臨床試験に入ったことを発表した。このことは２０１９年８月より中国は新型コロナウィルスのワクチン開発に着手していたことになる。一般に新型コロナウィルスが確認されたのは１９１９年１１月とされているが、それでは計算にあわない。実は１９１９年３月には中国では新型ウィルスの存在が確認されていて、ワクチンの開発に着手していたのだ。

　それなのに、昨年１月の春節までに中国政府が移動制限をかけなかったのは、東京オリンピックを中止させるためである。春節では日本に多くの中国人が移動する。日本で感染が拡大すれば、２０２０年に東京でオリンピックなどできなくなる。だから、春節が終わるまで移動制限をかけなかったということだ。ちなみに１９６４年の東京オリンピックでは、開催期間中の１０月１６日に中国が核実験を行い、日本でも放射性物質が検出された。

　そのことがわかった７月より安倍前総理の持病は悪化した。忸怩たる思いで退陣を決めた安倍前総理にとって、中国による謀略の成功、つまり東京オリンピックの中止だけは絶対に許していけないことになった。

　昨年の総裁選は、細田派の菅氏への支持表明、つまり安倍総理からの禅譲によって菅氏の総裁が確定したが、支持表明の前に、安倍総理、菅氏、二階幹事長による三者会談が密かに行われていた。その中で、病による腹痛をこらえながら、安倍総理が菅氏に東京オリンピックは何があっても中止にしないことを約束させ、禅譲の密約が成立した。

　この密約があるので、菅総理は東京オリンピックの中止を選択肢に入れるわけにはいかないということだ。中止の観測気球をあげているのが親中派の二階幹事長であることもこの密約が念頭にあってのことだろう。